水先案内人

(広島こども文化科学館元館長)

1949年8月広島生まれ、広島県在住。高校教員を経て1980年から広島市こども文化科学館、1990年同科学館館長に就任。小中学生を中心に、星や宇宙の魅力を伝え続けてきた。『高等学校図解理科Ⅰ教科書』、『地学図解』（第一学習社）など執筆、1999年7月には小惑星 No.8087が「KAZUTAKA」と命名される。2015年3月退職。現在、広島国際学院評議員を務める。また路面電車倶楽部主宰としての顔も併せもち、著書に『もう一つの語り部 被爆電車物語』（南々社）、『広島のチンチン電車』（郷土出版）などがある。

(星槎大学　客員研究員・学芸員)

1953年東京都生まれ。神奈川県在住。1976年より平塚市博物館天文担当学芸員として幼児から児童生徒、年配者までを対象に幅広いプラネタリウム運営を企画実施したほか、太陽活動の50年に及ぶ継続観測、天文分野の特別展、普及活動、図録などの執筆を行う。2010年からは同博物館館長、JPA（日本プラネタリウム協議会）理事長、国際科学映像祭実行委員長を歴任。2020年から星槎大学客員研究員・学芸員として天文クラブを主宰。著書に『火星ガイドブック』（恒星社厚生閣）などがある。

(反核・先住民族人権活動家 )

NGO「ヒティ･タウ」創設者。先住民族マオヒのアイデンティティ回復と「仏領」ポリネシアの独立を目指している。1972年、16歳のときにムルロア環礁にて、フランスが大気圏で行った最後の核実験を目撃する。その後、フランスへの留学をきっかけに「核の被害」があることを知り、たった一人フランスの街角で、核反対運動を開始。博士号を取得後はタヒチに戻り、タヒチにおける反核運動のリーダーとなり、マオヒの経済的・社会的自立を支援し続けている。現在はタヒチの人々の将来のため、若いリーダーを育成し、彼らとともに伝統的手法による有機栽培のバニラやタロイモ作りを積極的に実践している。

(鹿児島大学教授)

北九州市小倉生まれ。鹿児島大学法文学部教授。日本平和学会理事、東アジア共同体・沖縄（琉球）研究会共同代表。市民運動にも深くコミットし、行動する研究者として、さまざまな分野での情報発信を続けている。著作に、単著『危機の時代の平和学』（法律文化社）、共著『核の戦後史』（創元社）、『広島・長崎への原爆投下再考』、『終わらない〈占領〉』（法律文化社）、『21世紀のグローバル・ファシズム』（耕文社）、『沖縄自立と東アジア共同体』（花伝社）、『誰がこの世界を動かしているのか』（詩想社新書）など多数。

(ダイヤル・サービス株式会社代表取締役社長、東京商工会議所 特別顧問、日本介護事業連合会 副会長)

1936年三重県桑名市出身。1969年ダイヤル・サービス株式会社設立。日本で初めて電話をメディアとしたさまざまな情報サービスの提供を開始する。日本初の電話育児相談「赤ちゃん110番」を皮切りに、「ファミリー・ケア・ダイヤル（現在のEAP：従業員支援プログラム）」など、日本初のサービスを次々と展開してきている。また、数多くの政府審議会委員や、東京商工会議所特別顧問、日本介護事業連合会副会長にも就任し、社会に向けて生活者の視点に立った意見や情報を精力的に発信し、現在は国境を越えた「ベンチャーの母」として後進の育成等々を行っている。
公式ホームページ　https://www.yurikonno.jp/

(女優)

広島県生まれ。会社員生活を経て芸能界へ。ドラマから情報番組のコメンテーター、司会、CM、講演、出版など幅広く活躍。プライベートでは骨髄バンクやドイツ平和村、障害者アート活動等のボランティア活動を25年以上続けている。2012年10月、アートや音楽など通じてまぜこぜの社会を目指す、一般社団法人 ｢Get in touch｣ を設立し、代表として活動中。セクシャルマイノリティーの方々にインタビューをした映画『私はワタシ～ ver the rainbow～』を製作。著書に、いのち・人生・生活・世間を考えるメッセージ満載の書き下ろしエッセイ『らいふ』など多数。
Get In Touch公式ホームページ　 http://getintouch.or.jp/

(写真家)

1983年、信州生まれ。アイヌ民族を中心とした先住民族の撮影をしている。2013年よりアオテアロア・アイヌモシリ交流プログラムにカメラマンとして同行し、アイヌ民族とマオリ民族との交流を記録している。「境界線」を一つのテーマとして持ち、近年は台湾を活動拠点として個展などの表現活動を行なっている。最近では、2018年に台湾花蓮県立文化局美術館で「眺界・跳界 －琉球・与那国・台湾－」、台湾花蓮県花蓮市市政府庁舎で「111km －遠與近姉妹－」の個展を開催。また2019年にも台湾花蓮県立文化局美術館にて個展『AINU -極東の先住民族-』を開催。

(弁護士、映画監督)

1968年東京大学法学部卒、1970年に弁護士登録。さくら共同法律事務所所長。数々の大型経済事件でビジネス弁護士として活躍する一方、2011年3月11日の福島原発事故をきっかけに全国の原発差止訴訟弁護団をまとめ、自身も多くの弁護団に参加している。福島原発事故の責任を当時の役員らに問う東電株主代表訴訟では世界の裁判史上最高額の13兆円強の損害賠償命令を勝ち取った。また、社会貢献活動として中国残留孤児、フィリピン残留日本人の国籍取得にも尽力。映画監督としても活躍しており、これまでに脱原発・自然エネルギーや日系人の就籍問題を題材にした5作品を企画・制作している。
公式ホームページ　http://lawyer-kawai.com/

(コミュニティー活動家、「奉仕を呼びかける財団（Call to Serve Foundation）」創設者)

ネルソン・マンデラ元大統領が27年間の投獄生活のうち、7年間を過ごしたことでも有名なポルスモア刑務所で1990年より非暴力ワークショップを行い多くの犯罪者を更正させた。ここの入所者の多くは、アパルトヘイトの時代に黒人や有色人種が強制移住させられたケープフラット地域の低所得コミュニティー出身者で、今日の南アフリカの人々の生活に未だにアパルトヘイトの影響が残存することがわかる。現在は「奉仕を呼びかける財団」のディレクターを務めている。また、この地域の高校生を含むボランティアがアフリカーンス語と英語でコミュニティーの話題を毎日24時間休まず放送するコミュニティーラジオを7 年間運営している。

(特定非営利活動法人 アフリカ日本協議会AJF代表理事)

愛知県名古屋市生まれ。慶應義塾大学卒業。スウェーデンに留学した際、反アパルトヘイト国際連帯運動に参加。帰国後1988年から、アフリカ民族会議（ANC）東京事務所に勤務。1992年より特定非営利活動法人日本国際ボランティアセンター（JVC）に勤務し、1994年～ 2009年まで現地代表として南アフリカ在住。農村や貧困地区の村人たちのパートナーとして、環境保全型農業や HIV 感染者への支援活動などを行うとともに、人種を超えた対等・公正な人間関係を築くことに尽力する。2016年より現職。2006年にはニューズウィーク誌の「世界が尊敬する日本人100人」の一人に選ばれた。
アフリカ日本協議会公式ホームページ http://ajf.gr.jp/